☆グラフは、日本容器包装リサイクル協会「残さ処理方法 プラスチック製容器包装」から作成
公益財団法人日本容器包装リサイクル協会HPで、
プラスチック製容器包装の平成26年度残さ処理方法が掲載された。
プラスチックの再商品化は、材料リサイクルの優先枠（５０％）があるので、それぞれ再商品化落札量は材料リサイクルとケミカルリサイクルはほぼ同量とみていい。そして、それぞれの契約量や実績量、残さ量から計算すると、、材料リサイクルの残さ率は約５１％とみてとれる。(材料リサイクルは、よく、半分残さといわれるが本当に半分は残さを確認） 一方、ケミカルリサイクルの残さ率は 約３％となる。
平成26年度は、プラスチック容器包装 約65万トンが材料リサイクルやケミカルリサイクルとして再商品化された。そして、材料リサイクルは年間170,209 トンが残さになり、その残さは、焼却エネルギー回収（焼却発電を含む）35,914トン、RPF化79,397トン、工業用燃料化（セメント、石灰等）50,605トン、その他4,293トンとなっている。
市町村別の契約量・実績量は平成26年度も公表されたが、、材料リサイクルとケミカルリサイクルの再商品化の実績量は見つけられなかったので、市町村の契約量から、材料リサイクルとケミカルリサイクルの残さ率を計算してみた、、
平成26年度 プラスチック製容器包装 引取実績
654,002トン（契約量670.2千トントン進捗率97.6%）
平成26年度契約量（トン）と構成比（％）
契約量からおおよその実績量を推計
材料 339,530×97.6＝331,381トン←残さ合計170,209トン 残さ率 約５１％
ケミカル 330,090×97.6＝322,168トン←残さ合計8,928トン 残さ率 約３％
平成27年5月18日
容リ協会HPから転載
残さ処理方法 プラスチック製容器包装プラスチック類残さの処理方法（材料リサイクル）
※20年度から単純な焼却も禁止
プラスチック類残さの処理方法（ケミカルリサイクル）
注）平成25年度のケミカルリサイクルのプラスチック類残さは9,161トンであり、材料リサイクルの約５%である。（材料リサイクルは172,320トン）
※20年度から埋め立て処分を禁止
【補足】
材料リサイクルによって発生するプラスチック類残さの処理について18年度から原則、埋め立て処分を禁止とした。
さらに、20年度からはプラスチック類残さの単純な焼却も禁止とし、資源として有効利用が図れる処理方法を採用することを規定した。
なお、ケミカルリサイクルによって発生するプラスチック類残さについても、20年度から埋め立て処分を禁止とした。